2015年のドローンビジネスは、10兆円の可能性があると試算されたドローン活用を考える

ドローンの直訳は、「雄バチ」

「Drone」の名前の由来は、蜂の「ブーン、ブーン」という羽の音と航空機のプロペラの回転音が、似ていることから由来しているそうです。
それが転じて、自立制御できる「無人航空機」を意味するようになったとのことです。

「無人航空機」と言われるドローンは、ホビー用、産業用、軍事用とありますが、

軍事用は、UAV（Unmanned aerial vehicle）として、区別しています。

日本で有名になったドローンのDJI社は、中国メーカー

日本での事件で有名になったドローンは、DJI社の「PHANTOM2 VISION+」です。

飛行時間は、およそ25分となっていますが、
運用する場合は、この目安の６０％程度が良いみたいです。
実際25分飛行できるかどうかは、実際の飛行における電力消費に左右され、バッテリーが切れて、制御不能になる場合があるようです。
遠くに飛ばして、リモートできる範囲内でも、電波の強弱などから、制御不能になる場合もあるみたいです。

それらの事故を未然に防ぐためには、メーカーが記載したスペックの半分で考えるのが、良いかもしれません。

ドローン撮影の注意ポイント

まず、電池がすぐに切れるので、飛行時間は、できるだけ短くすることを考えよう！

日本で起きている落下事件は、ほとんど、電池切れが主な要因のようで、
デジタルビデオの撮影のバッテリーと同じ感覚で、撮影を続けると、
痛い目を見るみたいです。

操作は意外に難しいので、まずは、費用の安いドローンから導入して、修理費用を抑えよう！

電池の消耗で、落下したり、操縦不能になって、激しくぶつけたりしても、
費用の安いドロ―ンなら、修理代も少なく済むし、最悪買い替えても、
出費を抑えられる。

風の事を考えよう！

風に飛ばされることもしばしばあるみたいです。無風なのか、強風なのかを確認して、無理やり飛行させない方が良いみたいです。

万が一のために、損害保険に加入しておこう！

通常のビデオカメラのように、手元にないので、制御できなくなったとき、手の届かないドローンは、自分で何とかできません。
想像もしていない飛行をして、大きな事故を招くことになるかもしれません。
そんな時でも、損害保険に入っていれば、きちんと賠償ができるので、安心です。

ドローン飛行の飛ばせる場所と飛ばせない場所

今後の法改正などで、現在の撮影条件よりももっと厳しい規制が出てくる可能性がありますが、
基本的には、許可のおりた私有地や公園、河原、海辺など。

ただし、空港から１０キロメートル以上離れている事。

加えて、高さは、150メートル以下に限ります。

ドローンについて、初めての人でも理解できる情報を提供している、

安心・楽しいドローン入門「ＤＲＡＴＩＯＮ（ドレーション）」

を参考にすれば、最新の情報も入手できると思います。

ドローンをめぐる事件は、下記に記しているように、
一般のユーザーでも、書類送検されている例が出てきており、
法律やマナーをきちんと守って、ドローンを飛行させないと、
ご迷惑をかけることになりかねないので、
好奇心だけで、撮影に臨むのは、よくありません。

ドローンの制御系のオートパイロットは、ほとんど中国製

国別でドローンのメーカーを見た場合は、シェアのほとんどが、中国メーカーで、
あとは、フランスとアメリカ。日本は、少数派のようです。

また、自動車のように、すべて国産のものはなく、ドローンの大事な頭脳部分は、
中国製を使っているとのこと。

ここが、ドローンの弱点ではないでしょうか？

もし、すべての部品が、メイドインジャパンなら、飛行時間のスペックが25分と書かれていれば、必ず25分飛ぶ性能を発揮してくれます。
日本のエンジニアは、その期待に必ず応えてくれるし、日本人の感覚としては、嘘のスペックなどは、表記しないと考えてしまいます。

しかし、他国の製品は勝手が違うのかもしれません。
実際、これまでのドローンは、電池切れ、制御不能など、操縦者が正しく取り扱っていても、
予期せぬ事故を引き起こしています。

日本製ではなく、海外製品であることを踏まえて、取り扱えば、事故を起こすこともないかもしれません。

レクサスCMのドローン

ドローンは全部本物で、CGを使っていないとのこと。動きをすべてプログラミングして、動きを制御しているんだそうです。
この精度の高い動きは、ドローンの可能性を感じます。

ドローンの特徴は、

• GPS電波を受信して、目的地を指定して飛行できる
• 空中でホバリングできる
• アプリで操作できる
• ４Kの映像も撮影できる
• Youtubeでライブストリーミングもできる

この映像をみれば、映画でのエキストラ出演もできるので、
群集CGの代わりに、群集ドローンが使われる日が来るかもしれません。

TEDで紹介されていたドローンを使ったプロモーション映像

ドローンの事件

日時	タイトル	問題点
2014年11月3日	第9回湘南国際マラソンで撮影用ドローンが墜落	大会事務局で、用意した公式ドローンが、離陸1分で墜落。大会関係者の1名がけがをする。これ以降、国内のイベントでドローンの使用を禁止することが多くなり、ドローンのイメージを悪化させた。 また、総務省に無許可の周波数で動画の送受信を行ったことから、電波法違反の疑いも浮上した。 一定以上の出力で放送を行う場合は、「電波局」とみなされるため、電波法を考えるきっかけとなった
2015年1月26日	ホワイトハウスに落下	テロかと思われたが、単なる遊びで、ドローンが操縦不能になって、落下しただけだった。操縦者も政府に勤める職員で、身元もすぐに明らかになった。 しかし、ドローンが小さすぎて、防空用のレーダーで、検知されなかった。また、メーカーのDJI社が、ホワイトハウス上空では、飛行できないように、ファームウェアを更新した。
2015年4月22日	首相官邸に落下	日本にも、首相官邸に落下する。しかし、こちらは、事件性を匂わせるもので、容器に、「放射能マーク」があり、撤去の際に、報道などで中継が行われた。 反原発を主張する男性の犯行で、自首をしたが、この事件で、日本全国の人が、ドローンを認知し、また「負」のイメージを持つことになった。
2015年5月9日	善光寺で落下	15歳の少年による愉快犯だった。自首したものの、反省はなく、動画共有サイトで、動画を公開し、殺人事件の加害者の自宅前で中継を行ったりもした。 たびたび、警察から注意を受けるが、反省せず、威力業務妨害容疑で逮捕された。
2015年10月20日	広島県尾道市、JR山陽新幹線新尾道駅の線路わきに落下	新幹線には接触していないが、もしパンタグラフに接触すれば、ショートして走行事故の可能性もあった。 最近購入した一般ユーザ―が、テスト飛行した時に、見失っていたと名乗り出た。 初心者ユーザーのリスクが確認された。
2016年2月24日	京都市内中京区、住宅街	「ドローン（直径50センチ、重さ1.3キロ）」を夜景撮影のために、飛行させた男性会社員が、航空法違反の疑いで、書類送検された。 全国で、これで3例目となりました。市民からの通報によって、警察官が駆けつけることもあるようだ。

ドローンの脆弱性

無線LANを使ったり、アプリを使って操作できるという事は、それを逆手にとって、
不正操作したり、乗っ取りをされる危険性があります。

米軍が、軍事用ドローンである、「UAV」で、イランの偵察を行ったところ、
イラン側が、軍事用回線で操縦されていたドローンを電波妨害することによって、
自分の基地に座標を書き換え、無傷のままドローンを入手し、軍事用のUAVは、見事イラン側の戦力として、
奪われたというサイバー攻撃の事件があります。

これで考えられることは、まず無線通信を不能にさせ、操縦不能にさせることができること、
情報の書き換えを行って、操作できるアプリごとの乗っ取りができてしまう事、が挙げられます。

あらゆるサイバー攻撃が想定できるのに、ドローンの頭脳は、ほとんどが中国製、又はアメリカ製ということを
考えると、そんなブラックボックスを日本のUAVに採用してよいのかと前途を危惧します。

これは、軍事用だけの話ではなく、ビジネスで使う業務用や、ホビーとしても個人用も
当然、当てはまるため、日本でも、法整備が急務となり、「首相官邸に落下」事件で、ガイドラインが仮案ですが、
すぐに作られました。